更新日: 2017-02-01 11:37:41

長期入院にこそ医療保険で備えよう

著者: join88001

編集者: hohokenko

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はじめに

もし急に病気になり入院や手術をしなければいけなくなってしまったら、今現在の貯蓄で医療費をカバーできますか?
中にはなんとなく不安だからとりあえず医療保険に加入しています、という方もいるのではないでしょうか。

もし、長期入院することになったらある程度まとまったお金が必要です。
ということは、貯蓄があまりない人こそ医療保険を検討すべきなのです。
保険は契約者のライフスタイルによって必要な保障内容や保障日数が変わってきます。
しかし短期入院に焦点をあてて保険に加入していると、本当に医療費が必要な入院が長期化した時に対応できないかもしれません。入院日数に対して一体どれくらいの保障があれば安心なのか調べてみました。

STEP1 平均在院日数はどれくらい

病院における平均在院日数は約20年で10日間も短くなり33.2日となっています。(参考:厚生労働省「平成26年患者調査」より)
このように入院日数の短期化に伴って、多くの医療保険では1入院の支払限度日数が60日に設定されています。
しかし、病気別に見てみると病気によっては平均在院日数を大きく上回って入院しなければならない可能性があります。

病気別・年齢階級別平均在院日数
(単位:日)

Photo by join88001

(注1):平成23年9月1日~30日に退院した者を対象としたもの。
(注2):宮城県の1部及び福島県を除いた数値。
(注3):総数には、年齢不詳を含む。
(注4):統合失調症には、統合失調症型障害と妄想性障害を含む。
(注5):心疾患は高血圧性のものを除く。
<厚生労働省「患者調査」/平成23年>
(引用:益財団法人生命保険文化センターHP

表の中で1番入院日数が長いものは「統合失調症、統合失調症及び妄想性障害」の561日で、いわゆる精神の病になっています。500日を超える入院をすることになった場合、長期に備える医療保険に加入していないと大きな負担になってしまいます。また、症状の程度によっては国から障害年金を受給することができます。いきなり精神科を受診するのはハードルが高い…という方は参考サイトからご自分の症状が認定基準に入るかどうか確認してみてはいかがでしょうか。(参考:日本年金機構「国民年金・厚生年金保険 障害認定基準」

続いて「血管性及び詳細不明の認知症」が359.2日、脳血管疾患では93.0日の平均入院日数となっており、長期の入院になっていることがわかります。
保険はリスクに備えるためのものなので医療費が高額になってしまった時のことを考えて選ぶことが大切ですよね。

STEP2 短期入院、長期入院でかかる金額

では、入院するといくら医療費として必要なのか具体的に考えてみたいと思います。
日本では高額療養費制度と言って、1カ月あたりの医療費の窓口負担額が上限額を超えた場合、その超えた金額を国から支給してもらえる制度があります。

この高額療養費制度使えば健康保険が適応される治療の医療費は、大多数の人が1カ月の医療費の自己負担を約9万円に抑えられるのです。さらに、4カ月目からは1律44,400円の支払いになります。

上記を元に簡単に医療費を計算してみます。
60日入院:約18万円
120日入院:約31万4400円
540日入院:約90万6000円

以上のことからもわかるように、短期入院の医療費負担は多少の貯蓄があればそれほど重い負担ではないのです。
ただし、本人の希望で個室に入った場合の差額ベッド代や入院中の食事負担は健康保険の医療費対象外です。

入院期間が長期に渡ると収入のない期間もそれに伴って長くなります。
会社員で社会保険に加入していれば傷病手当金がもらえます。傷病手当とはカガや病気で働かない間、お給料の3分の2に相当する日額を支給してもらえる制度です。自営業の人にはこの制度はないので、長期入院は大きな負担になります。つまり、自営業の人は会社員の方に比べて長期入院に備える必要性が高くなります。

STEP3 1入院の期間や通算支払限度日数が決められています

医療保険の保障内容で「1入院につき」や「通算支払限度」といった言葉をよく見かカます。これは、医療保険や医療特約の入院給付金には支払いの日数制限があるためです。内容は商品よって様々ですが「1入院60日」や「1入院120日」といったものが一般的です。
しかしこの言葉の意味をしっかり理解できていないと本当に自分が必要としている医療保障を受けられないかもしれません。
それでは、言葉の意味を確認してみましょう。
 
【1入院にカウントされる条件】
①直接の原因が同一または関連性の高い原因により2回以上入院した場合
②退院してから次に入院するまでの期間が短いこと(多くの場合120~180日)

前回の入院と同じ原因で入院する場合は、前回の退院日から180日以上経過していないと「1入院」としてカウントされることになります。

【通算支払限度日数】
保険期間を通して入院給付金を受け取ることができる限度の日数のことです。

例えば、「1入院60日、通算支払限度日数700日」で「1月1日~2月15日、3月1日~3月31日まで」入院した場合を考えてみます。
1回目の入院が46日間、2回目の入院は1回目の退院の翌日である2月16日から15日しか経過していないため、1入院とみなされます。
1回目の入院期間と2回目の入院期間を合計すると77日間となります。しかし、「1入院60日」までですから、超過した17日間は給付対象になりません。

したがって、1入院と通算支払限度日数はしっかり確認する必要があります。

まとめ

入院日数が短期になっている状況の中で、長期入院する可能性は低いかもしれません。
しかし、長期入院こそ本当に医療保険が必要になってきます。
貯蓄があり、短期入院に対する備えは万全という方は、長期入院に備えた医療保険への切替を検討してみると保険料がお得になるかもしれません。

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