更新日: 2010-09-11 06:43:01

中小企業と就職

著者: ebmnbm

編集者: ebmnbm

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はじめに

 私はこの表題における利点と弊害を述べたいと思う。
 まず中小企業に入って得られる利点を挙げるとすれば、それはいくつかの項目になる。例えば小さい会社なので個人の実績を重視されやすい、または国民の需給に重要な役割を果たす中小企業ならば倒産の恐れが少ないなどである。前者はおいおい説明するとして、後者から説明すれば、その主な代表例は日用品や食料品を販売する会社である。そのような会社は国民の必需品に主に属する産業を営んでいるため、景気などの外的な力に影響されにくい。この理由は至極簡単である。なんと言っても国民全体は必須としている産業であるがために、これらに属する企業はある意味優遇され、そして倒産もしにくいわけである。
 

STEP1

 次に前者を説明すると、これは優秀な人材に限られた選択肢であると言える。自らが優秀だと自負するものならば、このような戦略を用い、比較的小さな会社で頭角を表すべきであろう。自らの能力を持て余し、大企業でのらくらと労働するより、このような中小企業に入社し、そこで実力を手短な上の人達に見せつけたほうがいいであろう。なんといっても自己の労働と言うときに自分の能力を発揮できないのは不幸である。まず「汝自身を知れ」と言う格言が示すとおりに、自分のことを熟知する必要がある。これは慢心などに見られる自信過剰とは意を介する尺度で測るべきである。すなわち客観的態度で自己を冷静に分析し、その上で自分にあった就職の窓口を見つけるべきである。
 最も就職において大切なことは自己の能力を知り、それと見合った職場を見つけることである。この法則を蔑ろにしては、人は人生と言う荒波の渦に飲み込まれてしまう。もしある人の頭脳が明敏で飛びぬけて優秀ならば、その人は頭脳労働を選択すべきである。それをしなければその人は不幸になる。もしその人が肉体労働に従事すれば、とてつもない責め苦を味わうことになるであろう。要するにその人はその場合、選択を誤ったことになる。自己のことを軽んじ、挙句の果てに奈落の淵に落ちるようではだめである。またその反対もしかりである。頭脳労働に向いていない人が頭脳能動をさせられれば、それは地獄に値する。もちろんその人はできるだけ単純な肉体労働などを選択すべきである。
 さて全社は中小企業にもってこいで、後者は大企業に入ったほうが良いであろう。このことからいえるに中小企業に入る利点とは、その人の特性に左右されると言える。その人が明らかに優秀でくすぶっているならば、その人は中小企業に入ったほうが良いであろう。そして反対の場合は大企業に入ったほうが良いであろう。なんといっても最近の中小企業は精鋭化を行なっているところが多い。そのため社員の扱いには厳重に注意しており、なおかつ面接も厳しい場合が多い。このため、中小企業ではより綿密な面接が執り行われる。その場所で実力を発揮できないようではお話にならない。したがって「汝自身を知れ」と言う法則に基づいて人は就職を行なうべきである。いくら給料が良いからといって、擬態を行なって中小企業に入ってもそれはすぐにばれる。人間とはとかく長い時間自分の本性を隠しとおせる者ではないのである。そのためこのような重大な人生の岐路に立った場合は速やかに自己を分析し、航路を決めるべきである。
 さて中小企業に入る弊害とは何であろうか?それはいくつか挙げられる。例えば新興企業の中小企業に入った場合、そこの企業が大きな利得を得られる反面、大きな損をする可能性を秘めているならば、その会社は良くない。なぜならそのような競争は大企業の特意とするところであり、そこらへんの中小企業で太刀打ちできることではないからだ。昨今ニュースには流れないが、多数の中小企業が倒産の危機にあえいでいる。この原因はとにかく大企業と競争しようとする点にある。そのようなことはよほど経営者が優秀でない限り、不可能である。よって中小企業に入る前はその会社の形態をよく調べ、その上で会社を選ぶ必要がある。
 最近企業の立ち上げが容易にできるようになったためそのような無理難題をしでかす、企業も多数出てきている。そのような倒産の愁いにあいたくなければ、就職のときによく企業を吟味するべきである。それを行なわなければ、特に中小企業などはそうであるが、すぐに無職になってしまうであろう。そしてその点を加味して、よく就職を考えるべきである。
 私がこれまでに述べた中小企業の利点と弊害をまとめるならば、それは主に自分の能力とその中小企業の行なっている商い、経営者の実力による。しかし第三番目となるとこれはもはや調査不可能に近いのである程度見切りをつける必要がある。その見切りは妥協もせず、しっかりと分析する必要がある。もしその企業の経営者の情報が集められるならばそれは早速するべきである。だがそれができなければ、ある程度その企業の近親の企業や近所に話を聞いて情報を集めるのもよかろう。それらが入社前に行うべき経営者の実力の測り方である。
 

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